大学費用は4年間でいくら？国公立〜私立を実額シミュレーション

📅 最終更新日：2026年6月10日

「教育費は新NISAで貯める」と決めても、次に必ずぶつかるのが「結局、大学費用って4年間でいくら必要なの？」という壁です。ゴールの金額がわからないまま積み立てを始めると、足りるのか足りないのか、ずっと不安なまま走ることになります。

そこでこの記事では、国公立・私立文系・私立理系それぞれの大学費用を、文部科学省などの公的データをもとに実額でシミュレーションしました。自宅通学か一人暮らしかで総額がどう変わるか、受験費用などの「隠れ費用」も含めて、我が家（フルタイム共働き・30代パパ）が実際に準備している目標額まで具体的に解説します。

先に結論｜大学費用の総額目安と我が家の準備目標額

細かい内訳は後で見ていきますが、まず大学4年間でいくら必要かの全体像を先にお伝えします。

つまり、同じ「大学4年間」でも、進路と住まい方の組み合わせで約243万円〜1,140万円と、4倍以上の開きが出ます。まずは「我が家ならどのケースか」をイメージしながら読み進めてください。

そして、必要額が見えたら次に気になるのが「ではどうやって貯めるか」です。我が家が学資保険を使わず新NISAで準備している理由と手段の全体像は、教育費のハブ記事にまとめています。

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国公立・私立文系・私立理系の4年間費用比較

まずは生活費を除いた「学費そのもの」を区分別に比較します。学費は主に「入学金（入学時に1回だけ）」「授業料（毎年）」「施設設備費（私立大学で授業料とは別にかかる設備の維持費）」の3つで構成されます。

※私立医歯系は6年制のため4年制とは前提が異なります。あくまで参考値として記載しています。
※出典：文部科学省「私立大学等の令和5年度入学者に係る学生納付金等調査」「国立大学の授業料・入学料の標準額（省令）」。授業料・施設設備費は4年分を合算しています。

国立は授業料の標準額が長く据え置かれてきたため、学費だけで見れば国立が最も安く、私立理系は国立の2倍以上になります。我が家が基準にしている私立文系（自宅）でも約408万円。一方で、後述する一人暮らしになると、ここに生活費が大きく乗ってきます。

自宅通学 vs 一人暮らしで総額はこう変わる

大学費用で最も総額を左右するのは、学費よりも「自宅から通うか・一人暮らしか」です。同じ大学・同じ学部でも、住まい方だけで4年間の負担が大きく変わります。

一人暮らしで追加でかかるお金

一人暮らしになると、学費とは別に「毎月の仕送り」と「引っ越し・家具家電などの初期費用」が発生します。

※出典：日本政策金融公庫「教育費負担の実態調査」（仕送り額・入学した年の自宅外通学者への費用）をもとに概算。地域・物件により大きく変動します。

つまり、一人暮らしになるだけで、4年間で約400万円が学費に上乗せされるということです。先ほどの学費に当てはめると、たとえば次のようになります。

※一人暮らしは学費に「約400万円（仕送り＋初期費用）」を加算した概算です。

学費以外の「隠れ費用」を忘れずに

意外と見落とされがちなのが、入学する前から発生する「受験費用」と、入学後の備品代です。学費の表だけ見て安心していると、ここで想定外の出費にあわてることになります。

① 受験費用は1人あたり約30万円

※出典：河合塾 Kei-Net「受験にかかる費用」などをもとにした目安。受験校数・遠征の有無で変動します。

受験費用の内訳は、大学入学共通テストの検定料（18,000円）、私立大学の一般選抜の受験料（1校あたり約35,000円）、遠方受験の交通費・宿泊費などです。さらに、滑り止めとして合格した大学を辞退しても、納めた入学金（20〜40万円）は戻ってこないのが一般的です。第一志望に受かっても、滑り止めの入学金は捨て金になりやすい、と覚えておきましょう。

② 教科書・パソコン・留学・大学院

入学後にも、表に出てこない出費が続きます。

特に理系は大学院まで進むケースが多く、その場合は学部4年＋大学院2年で学費が実質6年分になります。進路によっては、4年分の試算では足りないことを前提に考えておくと安心です。

これだけの金額を「貯金だけ」で準備するのは大変です。我が家はインフレ（物価上昇）に対応しながら準備する手段として新NISAを使っています。どの証券会社で始めるかは、我が家も使っているこの2社を比較した記事が参考になります。

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大学費用を新NISAで準備するなら、まずは口座のある証券会社から。詳しい特徴は各社の公式サイトでも確認できます。

我が家はいくら準備する？新NISAでの逆算

ここまでの数字をもとに、我が家が実際に立てている準備計画を公開します。前提は「私立文系・自宅通学」を基準ラインとし、受験費用も含めた目標額です。

440万円を18年で準備するには毎月いくら？

子供が0歳の今から大学入学（18歳）までの18年間で約440万円を準備する場合、毎月の積立額は運用の有無で次のように変わります。

※運用益が一定で推移した場合の概算です。過去の実績は将来の利益を保証するものではなく、元本割れの可能性もあります。

注目したいのは、同じ440万円を準備するのに、貯金だと月2万円、年5%運用なら月1.3万円弱で済むという差です。運用がうまくいけば、自分の手出しは約170万円少なくて済む計算になります。もちろん値動きのリスクはありますが、18年という長い時間を味方につけられるのが、教育費と新NISAの相性が良い理由です。

我が家はこの積立を、児童手当を丸ごと回す形でまかなっています。児童手当だけで月1万円以上になるため、家計からの追加負担はほとんどありません。実際の運用はSBI証券で、全世界株式のインデックスファンドを淡々と積み立てています。児童手当を新NISAに回す具体的な仕組みは、こちらの記事で詳しく解説しています。

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まとめ｜大学費用は「進路×住まい」で決まる

大学費用は、進路と住まい方の組み合わせで約243万円〜1,140万円と大きく変わります。「いくら必要か」のゴールを先に決めれば、毎月いくら積み立てればいいかが逆算できるようになります。

必要額が見えたら、次は「どう貯めるか」です。我が家が学資保険ではなく新NISAを選んだ理由と具体的な手順は、教育費のハブ記事にまとめています。あわせて読むと、ゴールから逆算した準備の全体像がつかめます。

よくある質問

次に読む

必要額がわかったら、次は貯め方と、その先の制度です。あわせて読むと教育費準備の全体像がつかめます。

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こっぺぱん

30代共働き2児パパ／家計改善5年目

30代会社員の2児パパ。共働きでも「家計はママ任せ」を卒業。固定費削減→節税→投資の順で家計を整える方法を、体験と公的情報の調査ベースで発信中。