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子どもの習い事はいくらまで?平均費用と家計の上限を決める4ステップ

子どもの習い事はいくらまで?平均費用と家計の上限を決める4ステップ
こっぺぱん

保育園や幼稚園で周りの話を聞くと、「もう2つも3つも習い事をしている」という家庭が意外と多いんですよね。そして調べ始めると、月謝だけでなく入会金や道具代、発表会費と、月謝以外のお金が次々に出てきます。

我が家も上の子が体操教室を体験中で、まさに「いくらまでかけていいのか」を考えている途中です。

この記事では、平均データの正しい読み方と、世帯の上限を家計から逆算する手順を整理します。

平均額を上限にしない
  • 平均額は参考にとどめる(習い事だけの数字ではないものが多い)
  • 月謝ではなく月謝以外も含めた年額で考える
  • 子ども1人ずつではなくきょうだい分を含む世帯合計で考える
  • その合計を毎月の家計から逆算して、まずは仮の上限を決める
この記事でわかること
  • 文科省・ベネッセの平均データに「何が含まれているか」
  • 家計の上限を決める4ステップ(平均でも「手取りの◯%」でもなく逆算)
  • 「いくつまで?」を費用・時間・本人の希望で確認する方法
  • 継続・回数変更・休会・退会を見直す基準
我が家の前提

30代共働き会社員夫婦+子ども2人(3歳・1歳)/住宅ローン・車あり。上の子は習い事未実施で、体操教室を体験している段階です。習い事費用の上限はまだ決めておらず、この記事は「始める前に夫婦で整理している途中経過」として書いています。前提が違う家庭は、ご自身の状況に読み替えてください。

教育費の全体像はこちら
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習い事費の参考になる平均データ|数字に含まれる範囲を確認

最初に大事な前提から。よく引用される文部科学省の「学校外活動費」は、習い事だけの平均でも、月謝の平均でもありません。塾や家庭学習の費用まで含んだ、もっと広い数字です。ここを区別せずに「習い事の平均」として見ると、判断を誤ります。

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」(2026年1月16日差替版)による、公立の学校段階別の学校外活動費は次のとおりです。学年別ではなく学校段階別の平均で、月額は年額を12で割った単純月割りです。

学校段階(公立)学校外活動費(年額)単純月割り
幼稚園100,049円約8,300円
小学校256,489円約21,400円
中学校356,018円約29,700円
高等学校(全日制)245,431円約20,500円

繰り返しになりますが、この数字は習い事の月謝ではありません。学校外活動費は次の2つの合計です。

「学校外活動費」に含まれるもの
  • 補助学習費:家庭内学習の費用・通信教育・家庭教師・学習塾など
  • その他の学校外活動費:スポーツ・芸術文化活動・体験活動・教養など
  • 一般図書や博物館などの入場料・交通費・検定料も含まれる
  • 支出していない世帯も含めた平均のため、「実際に習っている家庭の平均」より低く見える場合がある
学校段階別の学校外活動費の内訳:補助学習費とその他の学校外活動費の積み上げグラフ。習い事の月謝だけの平均ではない

同じ調査では、公立は小学6年以降、私立は小学4年以降に、学校外活動費に占める補助学習費の割合がその他の学校外活動費を上回る傾向が示されています。

ただしこれは、個々の家庭で習い事をやめて塾へ切り替えたことを直接示すデータではありません。
学校段階が上がると、塾など補助学習費の比重が高まる傾向がある、と読むのが正確です。

もう一つ、ベネッセの2024年インターネット調査(全国の小学1〜6年生と保護者3,096組・2024年2月28〜29日実施)では、1か月の平均費用は16,676円でした。
ただし同調査の「習い事」には、塾や通信教育などの有料家庭学習も含まれます。公的統計とは調査対象も方法も違うため、文科省の数字とは単純比較できません。

平均額を確認しても、我が家がいくらまで出せるかは決まりませんでした。

正直、「結局うちはいくら?」という疑問が残ったんですよね。

平均額は「よそはこれくらい」という参考情報であって、我が家の上限ではありません
上限は次の章のとおり、自分の家計から決めます。

子どもの習い事はいくらまで?家計の上限を決める4ステップ

そこで我が家は、次の4ステップで仮の上限を整理します。まだ決定済みのルールではなく、これから夫婦で確認する手順です。平均額でも「手取りの◯%」でもなく、毎月の家計からの逆算を出発点にします。

習い事費用の上限を決める4ステップ:毎月出せる額の確認・月謝以外を年額で足す・きょうだい分も仮置き・仮の上限で始めて見直す

STEP1|毎月無理なく出せる候補額を家計から確認する

最初に見るのは平均額ではなく、自分の家計です。
毎月の収入から、住居費・保育料などの固定費と生活費、貯蓄や積立に加え、税金・車検・帰省など年払いの支出を月割りした分も引きます。
そのうえで残る額を、習い事に回せる候補額として確認します。

家計に余裕がなければ、仮上限を0円にして開始時期を待つ選択もあります。

我が家は上限をまだ決めていません。
まず、今の保育料や固定費を払った後に無理なく続けられる額を見ているところです。

家計の収支がそもそも見えていない場合は、先に家計の見える化から始めた方が話が早いです。
我が家の管理方法は別記事にまとめています。

共働き家計管理の全体像はこちら
共働き夫婦の家計管理 完全ガイド|分担・口座・貯め方を4ステップで
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我が家の管理方法|先取り教育費と習い事は分けて見える化

我が家では、先取りで準備する教育費(大学費用が中心)と、習い事・塾など毎月変わる教育費を別に見える化しています。これは管理上分けるという意味で、大学費用の積立をどの家庭でも習い事より優先するという意味ではありません。両方を合わせて家計が赤字になる場合は、積立額と習い事費の双方を見直します。なお、先取りにNISAを使う場合は元本割れの可能性もあります。

先取りの実例はこちら
児童手当234万円の使い道|共働きパパが全額 新NISAに回す理由
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STEP2|月謝以外を含めた「年額」に直す

習い事のお金は月謝だけではありません。

入会金・年会費・教材や道具・ユニフォーム・発表会や大会・検定や進級の費用・合宿・通うための交通費。
教室によって項目も金額も違うので、「月謝×12」ではなく、初年度と2年目以降の年額で見積もります。

我が家も、体験のときに入会金や道具代を確認するつもりです。

月謝だけ見て決めると、あとから年額が想定を超えてくるんですよね。

STEP3|きょうだい分と将来の塾費を仮置きする

上の子の習い事だけで家計の枠を使い切ると、下の子が始めたいと言ったときに困ります。

我が家は2歳差なので、上の子だけで枠を使い切らないよう、下の子の分もあらかじめ空けておくことを考えています。

最初の章で見たとおり、学校段階が上がると塾など補助学習費の比重が高まる傾向も、先に頭に入れておきたいところです。

STEP4|体験後に「仮の上限」を決めて、見直す前提で始める

ここまでの材料がそろったら、仮の上限を決めて始めます。

あくまで「仮」です。本人の反応と送迎の負担は始めてみないと分からないので、我が家も最初から完成したルールにはしません。

家計や子どもの希望が変わったら、上限の方を見直します。

「手取りの5%」という目安について

「習い事は手取りの5%以内」という目安を見かけることもありますが、公的な基準ではありません。たとえば手取り30万円の5%は1万5,000円ですが、この金額を推奨しているわけではありません。住宅費や子どもの人数、生活防衛費、教育費の準備状況によって、無理なく出せる額は0円から変わります。我が家も5%を正解とはせず、固定費や教育費の準備を差し引いた後に、無理なく続けられる額を確認します。

習い事はいくつまで?費用・時間・本人の希望で確認

「習い事はいくつまでが適切か」という質問に、個数の一律の答えはありません

週1回で月謝が高い習い事もあれば、週2回でも負担の軽いものもあります。

個数ではなく、次の4つで確認します。

個数より先に確認する4項目
  • 世帯合計が仮の上限内に収まっているか
  • 送迎にかかる時間と、仕事・家事への負担に無理がないか
  • 本人は続けたいか(親が聞いて確認する)
  • 子どもが休む時間を確保できているか

共働きだと、お金より先に送迎で行き詰まることもあります。

平日の夕方に誰が連れて行くのか。
我が家も体験の段階で、費用と同じくらい送迎の現実味を見ています。

もう一つ、我が家では、周囲の個数と比べる前に、本人の希望と家計を確認する順番にします。

それでも迷うことはありますが、少なくとも「周りが3つだから」という理由だけでは決めません。

また、世帯の上限は、きょうだいに同額を割り当てるという意味ではありません

まず世帯全体で無理なく出せる上限を置き、その範囲で子どもごとの希望・年齢・必要な時期を夫婦で調整します。

継続・回数変更・休会・退会を見直す基準

見直しの選択肢は「続けるか、やめるか」の2択ではありません。

継続・回数変更・休会・退会の4つを候補にして、子ども側・家計側・契約側の3つの面から確認します。

確認の軸確認すること
子ども側本人は続けたいか/通うことが負担になっていないか/始めたときの目的とずれていないか
家計側月謝以外を含む年額はいくらか/発表会・進級などの臨時費はどれくらいか/世帯合計が上限内か/きょうだい分の予定はどうか
契約側休会・退会の申し出期限はいつか/返金や振替のルールはあるか/買った道具は進級後も使えるか

我が家は、始める場合には最初の確認時期も決めたいと考えています。

たとえば3か月後や進級・更新前ですが、教室の契約条件に合わせます(3か月が一律の基準というわけではありません)。

気持ちや家計の負担が大きくなってから慌てないよう、確認する時期を先に決めておく考え方です。

我が家もこれから始める立場なので、体験の段階で休会や退会の条件を聞いておくつもりです。

我が家はまだ検討中|3歳の体験教室で確認していること

最後に我が家の話です。

先に書いたとおり、我が家は習い事費の上限をまだ運用していません。
ここで紹介するのは成功談ではなく、始める前に夫婦で整理している途中経過です。

上の子は3歳で、習い事はまだ何もしていません。
今は体操教室を体験している段階です。

正直、親としては体操と水泳くらいは経験させたい気持ちがあります。
一方で、嫌がるものを無理に続けさせるつもりもありません。

この2つは矛盾しているようで、我が家の中でもまだ答えが出ていない部分なんですよね。

だから今は、体験を通して本人の反応と、送迎を含めて家族が無理なく続けられるかを見ています。

あわせて確認したいのは、入会金や道具代などの初期費用、月謝以外を含めた年額、そして2歳差の下の子が始めたくなったときの分をどう空けておくか。

費用の上限はまだ決めておらず、この記事の4ステップで、これから夫婦で整理します。

我が家が体験段階で見ていること
  • 本人が楽しそうか・続けたそうか(親の希望を押しつけない)
  • 送迎を含めて、共働きの生活の中で無理なく回るか
  • 入会金・道具代など、月謝以外に何がかかるか
  • 下の子の分の枠をどう空けておくか

子どもの習い事費用でよくある質問

Q
習い事費用は手取りの何%までならよいですか?

「手取りの5%」などの目安を見かけることもありますが、公的な基準はありません。住宅費・子どもの人数・生活防衛費・教育費の準備状況で出せる額は大きく変わるため、割合ではなく、固定費や積立を差し引いた後に無理なく続けて出せる額を家計から逆算することをおすすめします。

Q
小学生の習い事費用の平均はいくらですか?

文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」では公立小学校の学校外活動費は年256,489円(単純月割り約21,400円)ですが、これは塾・通信教育・図書費なども含み、支出のない世帯も含めた平均で、習い事だけの数字ではありません。ベネッセの2024年インターネット調査(小学1〜6年生と保護者3,096組)では月平均16,676円で、こちらも塾など有料の家庭学習を含みます。調査対象と方法が異なるため単純比較はできません。

Q
習い事はいくつまでが適切ですか?

個数に一律の基準はありません。世帯合計の費用が上限内か、送迎にかかる時間と仕事・家事への負担に無理がないか、本人が続けたいと思っているか、休む時間を確保できているか、の4点で確認します。個数だけで多い・少ないを判断しないことが大事です。

Q
月謝以外に、どんな費用を見込めばよいですか?

入会金、年会費、教材・道具、ユニフォーム、発表会・大会、検定・進級、合宿、交通費などがあります。教室ごとに異なるため、月謝だけでなく初年度と2年目以降の年額を確認します。

まとめ|平均ではなく、世帯合計を家計から逆算する

子どもの習い事費用で確認したいことを整理します。

平均額は「よそはこれくらい」という参考情報で、我が家の上限ではありません。
文科省の学校外活動費は塾や図書費まで含む数字なので、そのまま習い事の予算にしないよう注意が必要です。

上限は、①家計から無理なく出せる候補額を確認し、②月謝以外を含む年額に直し、③きょうだい分と将来の塾費を仮置きして、④仮の上限で始めて見直す、の4ステップで決めます。

我が家は、月謝だけでなく年額を確認し、下の子の分も含めた世帯合計で考えます。
まだ体験中なので、最初から正解を決めるのではなく、仮の上限を置いて本人の反応と家計を見ながら直していく予定です。

我が家もこの手順で、夫婦で決めていく途中です。

現時点ではまだ結論は出ていません。まずは体験後に、本人の反応と家計の両方を見て夫婦で決めていきたいと思います。

▶次に読む1本|教育費全体(総額と先取りの考え方)を整理したい方はこちら。

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免責事項

本記事は個人の体験と公開情報の調査に基づく一般的な情報です。習い事や教育費に関する判断は、ご家庭の家計・お子さんの状況に応じて行ってください。統計データは調査時点のもので、各教室の費用・契約条件は必ず各教室にご確認ください。

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30代共働き2児パパ/投資歴 約8年
30代会社員の2児パパ。共働きでも「家計はママ任せ」を卒業。固定費削減→節税→投資の順で家計を整える方法を、体験と公的情報の調査ベースで発信中。
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