ペアローン共働きで後悔する3パターン|パパが選ばなかった理由
共働きだと借入額を増やせるペアローン。住宅会社の営業さんからも「お二人なら4,000万円までいけますよ」と勧められやすい組み方です。
でも、実際にペアローンを組んだ家庭の話を聞くと「もう一度選び直せるなら単独にしたい」という声が少なくありません。我が家も住宅購入時にペアローンを真剣に検討しましたが、最終的に夫名義の単独ローンを選びました。共働き家庭ほどペアローンの落とし穴にハマりやすいと気づいたからです。
この記事では、共働きパパ目線で「ペアローンで後悔する典型3パターン」と「我が家が単独ローンを選んだ理由」をまとめます。これから住宅ローンを組む方が、勢いで決めて後悔しないための判断材料になれば嬉しいです。
📅 最終更新日:2026年5月19日
先に結論|ペアローンは共働きでも安易に選ばない方がいい
育休・離婚・団信の3つのリスクが共働き家庭に集中するため、夫の収入だけで返せる金額に物件価格を抑え、夫名義の単独ローンを選びました。すでに組んでいる方は借り換えで組み方ごと見直しできます。
ペアローンは「2人で借りれば借入額が増える」「2人とも住宅ローン控除が使える」という分かりやすい魅力があります。ただ、夫婦どちらかが働き続けられなくなった瞬間に家計が崩れる、離婚や死別での処理が極めて重い、団信は「死んだ側」だけしか消えない――この3点で後悔する家庭が多いのが現実です。
我が家もペアローンを検討しましたが、結論として単独ローン+夫の収入だけで返せる金額に抑える選択をしました。以下に、まず知っておきたい結論をまとめます。

ペアローンで後悔する共働き家庭の3パターン
結論から書きます。共働き家庭がペアローンで後悔する場面はだいたい3つに集約されます。
そもそもペアローンとは?30秒で理解する
ペアローンとは、夫婦それぞれが別々に住宅ローン契約を結ぶ組み方です。1つの物件に対して2本のローンが走るイメージで、夫が2,000万円・妻が2,000万円といった形になります。
夫婦それぞれが債務者になるため、住宅ローン控除も団信(団体信用生命保険:契約者が死亡した時に残債が消える保険)も2人分使えます。借入可能額が単独ローンより増やせるのが最大のメリットで、共働きで世帯年収が高い夫婦向けと言われがちな組み方です。
ただし、2本のローンを組むということは、リスクも2人分背負うということ。物件には2人の抵当権(家を担保にする権利)が設定され、片方だけ抜けるといった身軽な変更ができなくなります。
「営業さんが勧める」=「自分たちに合っている」ではない
住宅会社や銀行がペアローンを勧める理由はシンプルで、物件価格を上げられる=売上が伸びるからです。借入可能額が増えると、ワンランク上の物件を提案できます。
もちろん悪意はなく、共働き世帯にとって有効な選択肢のひとつであることは事実です。ただ「勧められたから組む」のではなく、これから紹介する3つの落とし穴を理解したうえで判断する必要があります。

落とし穴①:育休・時短で返済が片方にのしかかる
ペアローン最大のリスクは、子育てに伴う収入の変化です。共働き世帯にとって、出産・育休・時短勤務はほぼ避けられないイベント。ここでペアローンの返済が重くのしかかります。
育休中の世帯収入はこう変わる
育休中は育児休業給付金が支給されますが、額面の収入を100%カバーするわけではありません。一般的に開始180日(約6か月)までは賃金の67%、それ以降は50%が目安です(社会保険料が免除されるため、手取りベースでは賃金の8割前後とよく言われます)。
| 時期 | 妻の収入目安(額面年収400万円の場合) | 世帯への影響 |
|---|---|---|
| 通常勤務時 | 約400万円 | ペアローン返済に余裕あり |
| 育休前半(〜180日) | 約268万円相当(賃金の67%給付) | 毎月の生活費はギリギリ |
| 育休後半(〜1年) | 約200万円相当(賃金の50%給付) | 夫の収入で返済を支える形に |
| 時短復帰後 | 約280〜320万円 | 保育料が新たに乗り実質マイナスも |
注目したいのは復帰後です。時短勤務で収入が戻りきらないうえに、保育料・通園グッズ・病児保育などの「子育てコスト」が新しく乗ってくる。世帯の手取りは想像以上に細ります。
我が家が単独ローンを選んだ理由
我が家は住宅購入時、銀行から「ペアローンなら4,200万円までいけます」と提案されました。物件は気に入っていたので一瞬グラついたのですが、妻と話し合って単独ローンに変えました。
決め手は2つあります。1つ目は、第二子・第三子の可能性を考えたとき、妻の収入をローン返済に組み込みたくなかったこと。育休が連続すると2〜3年は妻の収入が当てにできない期間が続きます。
2つ目は、妻の働き方の選択肢を縛りたくなかったこと。ペアローンを組むと「妻も働き続けてくれないと返済が回らない」という前提ができます。転職・退職・専業の選択肢を残しておきたい家庭には、単独ローンのほうが心理的にラクです。
- 夫の年収だけで返済できる金額に物件価格を抑えた
- 妻の収入は教育費・投資・繰上返済に回す前提に
- 結果、妻が「働き続けなきゃ」というプレッシャーから解放された
落とし穴②:離婚しても名義変更ができない・売却もできない
「離婚するつもりはないからペアローンでも大丈夫」という方は多いのですが、住宅ローンは35年契約。未来のリスクは「起きないと信じる」ではなく「起きた時に対応できる形にしておく」のが基本姿勢です。
ペアローンの離婚は法的にも実務的にも詰みやすい
ペアローンを組んだ家を離婚時に処理する場合、選択肢は次の3つになります。どれも簡単ではありません。
- どちらか一方が家に残り、相手のローンを引き継ぐ:銀行の審査が必要で、1人の年収で2人分のローンを背負える人でないと通らない
- 家を売却して残債を精算する:売却額が残債を下回ると現金で差額を補填する必要がある
- 離婚後も2人で返済を続ける:相手と連絡を取り続ける必要があり、滞納されると自分の信用情報まで傷つく
特に厄介なのが1つ目です。例えば夫が家に残るとなった場合、妻の分のローンを夫1人で借り換える必要があります。夫の年収単独では審査が通らないことが多く、結局家を手放すしかない、というケースがよくあります。
抵当権が2人分ついている重さ
ペアローンの物件には、2つのローン分の抵当権(家を担保にする権利)がそれぞれ設定されています。片方の名義だけ外す手続きは銀行が認めないため、原則として完済しないと抵当権は消えません。
離婚協議書で「家は夫が引き継ぐ」と書いたところで、銀行の同意がなければ金融機関に対しては効力を持ちません。これがペアローン離婚の最大の落とし穴です。
離婚後にどちらも家に住まず、賃貸に出すこともできず、売却額も残債に届かない場合、任意売却(金融機関の同意を得て市場価格で売る手続き)に追い込まれることがあります。信用情報に傷がつき、その後5〜7年は新規ローンが組めなくなる可能性があります。
落とし穴③:ペアローンの団信は死亡した側の残債しか消えない
3つ目の落とし穴は団信(団体信用生命保険)です。これは見落とされがちですが、共働き家庭にこそ影響が大きい論点です。
団信は「自分のローン分」しか消えない
団信は、住宅ローン契約者が死亡または高度障害になったときに、その人のローン残高が0円になる保険です。ペアローンの場合、夫の団信は夫のローン分、妻の団信は妻のローン分にしかかかりません。
| 組み方 | 夫が死亡した場合 | 残された妻の負担 |
|---|---|---|
| 単独ローン(夫名義4,000万円) | 団信で4,000万円すべて消える | 住宅ローン返済ゼロ |
| ペアローン(夫2,000万・妻2,000万) | 夫の2,000万円だけ消える | 妻の2,000万円は引き続き返済 |
| 収入合算(連帯債務) | 商品により異なる(連生団信なら全額) | 連生団信なしだと残債が残る |
つまりペアローンで夫が亡くなった場合、妻は自分名義の2,000万円のローンを返し続ける必要があるということです。子育てしながら一人で住宅ローンを返済する状況は、想像以上に過酷です。
連生団信(夫婦どちらでも全額免除)は救世主だが、コストが乗る
近年、夫婦どちらが亡くなっても全額残債が消える「連生団信(夫婦どちらが亡くなっても残債が消える団信)」という商品が出てきています。ただし、金利が0.1〜0.3%ほど上乗せされるのが一般的で、35年の総支払額で考えると軽くはありません。
連生団信を付けるべきかは、別途生命保険でカバーできないかと比較したうえで判断するのがおすすめです。すでに加入している生命保険と団信が重複していると、本来不要な保険料を毎月払っていることになります。

ペアローンはやめた方がいい?パパが確認する4つの判断項目
ここまでペアローンの落とし穴を見てきました。とはいえ、ペアローンが「絶対ダメ」というわけではありません。共働きで世帯収入が安定していて、リスクへの備えができている家庭にはメリットも大きい組み方です。
我が家がペアローン検討時に確認した4項目を共有します。1つでもNoがあれば、ペアローンはやめた方がいいと判断し、単独ローンか収入合算(連帯保証)を選んだほうが無難です。
パパが確認する4つのチェック項目
- ① 妻が育休・時短中も夫の収入だけで返済できる金額か?
→ Yesなら、そもそもペアローンで借入額を増やす必要は薄い - ② 夫婦のどちらかが亡くなった時、残された側が単独で返済を続けられるか?
→ Noなら、連生団信か別途生命保険でカバーする必要あり - ③ 第二子・第三子を含めた育休期間のお金の流れを試算したか?
→ 育休が連続する2〜3年は妻の収入をゼロ前提で考える - ④ 万一の離婚時、家を売却して残債を完済できる物件か?
→ 残債割れしそうな物件はペアローンとの相性が悪い
タイプ別おすすめの組み方
| タイプ | おすすめの組み方 | 理由 |
|---|---|---|
| 夫の収入だけで返済可能・子供が増える可能性あり | 単独ローン | 妻の働き方に縛りなし・団信もシンプル |
| 共働き継続前提・借入額を増やしたい | 収入合算(連帯債務)+連生団信 | 団信で全額カバー・1本のローンで管理がラク |
| 夫婦とも高年収・住宅ローン控除を最大化したい | ペアローン+連生団信 | 控除2人分・団信リスクも連生でカバー |
| 夫婦どちらかが転職・退職の可能性あり | 単独ローン | 収入変動リスクを片方に集中させない |
住宅ローンは「夫婦の覚悟を測る制度」だと我が家は捉えています。借りられる金額ではなく、返せる金額で考える。これがペアローンに限らず、住宅ローン選びの大原則です。
すでにペアローンを組んでいる方は借り換えで見直しを
すでにペアローンを組んでいて「やっぱり不安」という方は、借り換えで単独ローンや連生団信付きの収入合算に組み替える選択肢があります。借り換え時は組み方そのものを変えられるので、ライフスタイルが変わったタイミングで見直すのがおすすめです。
判断軸や具体的な進め方は、ハブ記事の借り換えガイドにまとめています。比較サービスを使えば、複数銀行の条件を一括で確認できるので、まずは情報収集から始めるのがおすすめです。

- 育休・離婚・団信の3リスクをクリアできるか先に確認
- 「夫の収入だけで返せる金額」を物件価格の基準にする
- 不安なら単独ローン or 収入合算+連生団信が無難
- すでに組んでいる方は借り換えで組み方ごと見直し可能
参考資料・公式情報源
- 国土交通省「住宅ローン減税」
- 国税庁「No.1213 認定住宅の新築等をした場合(住宅借入金等特別控除)」
- 住宅金融支援機構「フラット35」
※制度・金利は2026年5月時点の情報です。最新情報は各公式サイトをご確認ください。
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ペアローンを避ける判断ができたら、次は住宅ローン全体の組み方や、団信と保険の重複チェック、節税・家計改善まで含めて整えていきましょう。




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※本記事は管理人「こっぺぱん」(30代共働き/2児の父)の個人的な体験と公開情報の調査をもとにまとめた情報提供記事です。
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