保険見直しのやり方｜共働き子育て家庭が固定費を月1万円下げる5ステップ

「保険料、毎月けっこう払ってるけど、これって本当に必要なの？」

共働きで子育て中のパパなら、一度はこう感じたことがあるはずです。我が家も妻の妊娠がわかったタイミングで医療保険とがん保険に加入し、気づけば、医療保険とがん保険だけで夫婦合計月13,300円程度を保険料に払っていました。

この記事では、保険の専門家に頼らず、自分で保険を整理して固定費を下げるための5ステップを解説します。共働き家庭ならではの「遺族年金・高額療養費などの公的保障をベースに考える」という視点を中心に、パパ目線で実体験をもとに紹介します。「見直したいけど何から手をつければいいかわからない」という方は、ぜひこの順番で進めてください。

子育て家庭の保険料、平均はいくら？我が家は払いすぎていないか

あわせて読む

団信と生命保険、重複していませんか？住宅ローン契約時の保険見直しチェック

子育て世帯の年間保険料平均と内訳

生命保険文化センターの2024年度「生命保険に関する全国実態調査」によると、2人以上世帯の年間払込保険料は平均35.3万円（月換算で約2.9万円）です。子育て世帯だけの平均ではありませんが、保障を手厚くしがちな子育て世帯ではさらに高くなるケースも珍しくありません。

内訳を見ると、こんな構成が多く見られます。

これらをすべて合わせると、月3〜4万円になることは珍しくありません。年間にすると36〜48万円。これは固定費のなかでもかなり大きな支出です。

加入したまま「一度も見直していない」家庭は多い

我が家もそうでしたが、加入したあと一度も見直さず、そのまま払い続けている家庭は少なくありません。

保険は「加入したら終わり」ではなく、ライフステージの変化にあわせて定期的に見直すものです。特に結婚・出産・マイホーム購入などの節目は、必要な保障が大きく変わるタイミングです。

「結婚するときに一緒に入った」「子どもが生まれたときに勧められた」という方は、今がまさに見直しのタイミングです。

共働き家庭の保険見直し、3つの大原則

保険を見直す前に、まず「そもそも何のために保険に入るのか」を整理しておきましょう。保険の本質は「自分の貯蓄では対応できないリスクに備えるもの」です。この前提がずれると、必要のない保険に何万円も払い続けることになります。

① 公的保障（遺族年金・健康保険）を必ず差し引く

日本には、民間保険の前に「公的保障」という強力なセーフティネットがあります。多くの人が「保険で備えなければ」と思っているリスクの多くは、すでに公的保障でカバーされています。

特に遺族年金は、子育て家庭にとって非常に重要な公的保障です。会社員であれば「遺族基礎年金＋遺族厚生年金」が受け取れるため、民間の死亡保障で必要な金額はその分だけ小さくなります。

② 共働きは「片方が亡くなっても収入ゼロにならない」前提で考える

専業主婦（主夫）家庭では、働いている側が亡くなると収入がゼロになるため、大きな死亡保障が必要です。しかし共働き家庭は違います。

夫が亡くなっても妻の収入がある。妻が亡くなっても夫の収入がある。残された配偶者の収入を見込めるぶん、必要な死亡保障額は小さくなる場合があります。ただし、夫婦の収入差や時短勤務、家事・育児を外部に頼む費用によって必要額は変わります。

「子どもがいるから不安で…」という気持ちはわかります。でも、必要保障額を計算せずに「とにかく大きな保険に」と入るのは、固定費を無駄に膨らませる原因になります。

③ 貯蓄型保険より「掛け捨て＋投資」が我が家の結論

保険の営業でよく聞くのが「解約返戻金があるから得ですよ」という説明です。しかし現在の低金利環境では、貯蓄型保険の利回りは多くの場合0〜1%台にとどまります。

一方、インデックス投資（新NISA活用）の長期的な期待リターンは年3〜7%程度とされています（元本保証はありませんが）。

我が家の結論は「保険は掛け捨てで最低限の保障を確保し、余ったお金はNISAで運用する」でした。毎月の保険料を抑えつつ、教育費などを自分たちで準備しやすいと考えたためです。

保険見直し5ステップ

原則を理解したところで、実際の見直し手順を解説します。この5ステップを順番にやれば、自分で保険を整理できます。

STEP1 現在の契約を一覧化する

まず手元にある保険証券をすべて引っ張り出してください。「どんな保険に、いくら払っているか」を一覧にするだけで、全体像が見えてきます。

以下のテンプレートを使って書き出してみましょう。

証券が見当たらない場合は、各保険会社のマイページ、または通帳の引き落とし履歴から確認できます。

STEP2 必要保障額を計算する（共働き版シミュレーション）

「万が一のとき、家族はどのくらいのお金が必要か」を計算します。共働き家庭では、片方が亡くなっても残った側の収入があるため、専業主婦家庭より保障額は少なくて済みます。

必要保障額の考え方は「残された家族が生活するために不足する金額」です。

STEP3 公的保障（遺族年金・高額療養費）を確認する

民間保険を見直す前に、必ず公的保障の内容を確認します。特に遺族年金と高額療養費は、知らないと「民間保険で二重に備えている」状態になりがちです。

遺族年金の確認ポイント

• 会社員・公務員なら「遺族基礎年金＋遺族厚生年金」が受け取れる
• 子どもが18歳（高校卒業年度の3月末）までは遺族基礎年金が支給される
• 遺族基礎年金＋子の加算：子1人のある配偶者で年109万1,100円（2026年度・月換算約9.1万円）
• 遺族厚生年金は過去の報酬額により異なるため、ねんきんネットで確認する

高額療養費の確認ポイント

• 月の医療費（保険診療分）の自己負担が一定額を超えると、超えた分が還付される
• 70歳未満・年収約370〜770万円の場合：医療費100万円の例で自己負担は約8.7万円（2026年7月時点の現行制度）
• がんや大きな手術でも、医療費の自己負担は月9〜10万円程度に抑えられる
• 長期入院の場合は「多数回該当」で上限がさらに下がる
• 2026年8月と2027年8月に上限額・所得区分の見直しが予定されているため、実際の上限は受診時点の制度と本人の所得区分で確認する

STEP4 必要な保障だけ残し、重複を削る

STEP1〜3で出てきた「現在の契約」「必要保障額」「公的保障」の3つを照らし合わせて、不要・重複している契約を特定します。以下のような状況に当てはまるものが削減の候補です。

• 死亡保障額が必要額より大幅に多い（例：保障3,000万円だが必要額は1,000万円）
• 医療保険に夫婦それぞれ加入しており、片方の保障額が過剰
• がん保険と医療保険が重複していて、実質二重払いになっている
• 就業不能保険に加入しているが、傷病手当金（最長1年6か月）でほぼカバーできる収入レベル
• 学資保険を教育費積立目的で入っているが、NISAより利回りが大幅に低い

削減候補が決まったら、各保険会社のマイページや電話窓口で「解約した場合の返戻金額」を事前に確認してください。金額を見てから最終判断する方が安全です。

STEP5 保険料を比較して掛け捨てに乗り換える

残すと決めた保障について、現在の保険料が妥当かどうかを確認します。同じ保障内容でも、保険会社によって保険料は2〜3倍違うことがあります。

• 死亡保障は「収入保障保険」が割安。定期死亡保険よりコストを抑えられる
• 各社の公式サイトで一括見積もりが可能。複数社を比べて最安を選ぶ
• 健康状態が良好なら告知内容次第でより安い保険に切り替えられる
• 乗り換え時は「先に新しい保険に加入してから古い保険を解約」が鉄則（無保険期間を作らない）

子育て家庭が「見直すべき保険」と「不要な保険」

残すべき：掛け捨て死亡保障（収入保障保険）

子どもが小さいうちは、万が一の場合に遺族の生活費を確保するための死亡保障は必要です。ただし、共働きで遺族年金もあることを踏まえると、必要な保障額は専業主婦家庭ほど大きくなくて済みます。

掛け捨ての収入保障保険なら、月数千円程度で必要な保障を確保できます。コストパフォーマンスに優れた選択です。

あわせて読む

収入保障保険はいらない？共働きが遺族年金と団信から判断する方法

検討の余地あり：医療保険（我が家は解約）

医療保険は「高額療養費でカバーできないリスクへの備え」として考えます。高額療養費の対象外となる費用（差額ベッド代・先進医療・通院の交通費など）が気になる方は、少額の保障を持つことには合理性があります。

ただし、医療費の自己負担や休業時の収入減にも耐えられる現金（生活防衛費）を確保できている家庭であれば、多くのケースで貯蓄で対応できます。医療保険に月5,000〜1万円払うより、その分を貯蓄や投資に回す選択も十分成り立ちます。

我が家は夫婦ともに医療保険を解約しました。高額療養費制度などの公的保障を確認したうえで、医療費の自己負担や休業時の収入減、制度の対象外となる費用にも手元の現金で対応できると判断したためです。差額ベッド代や先進医療については、万が一のときは貯蓄から出すと割り切りました。毎月の保険料を払い続けるよりも、その分をNISAで運用に回す方が我が家には合っていると判断しています。

あわせて読む

医療保険はいらない？共働きパパが未加入を選んだ3つの理由

がん保険（我が家は解約）

がん保険は「診断一時金」や「通院給付」が特徴ですが、がん治療の医療費も高額療養費の対象です。がんの治療費そのものは月9〜10万円程度の自己負担に抑えられることが多く、医療保険と重複した保障になっているケースが大半です。

我が家はがん保険も解約しています。医療保険と内容が重複していたこと、高額療養費でカバーできると判断したことが理由です。先進医療（適応技術の重粒子線・陽子線など）は自己負担が大きくなる場合もありますが、その頻度と確率を考えると、毎月の保険料として固定費を払い続けることよりも、貯蓄として手元に置いておくことを我が家では選びました。

不要なことが多い：学資保険・貯蓄型生命保険

学資保険の返戻率は商品や加入時期によって異なりますが、大きく増えることは期待しにくい水準です。月1万円を18年積み立てても、増えるのは数万円程度にとどまる商品が多くあります。一方、同じ金額をインデックス投資（新NISA）で運用すれば、仮に年4%のリターンが続けば元本216万円が約380万円になる計算です（元本保証はありません）。

教育費の積立は、学資保険ではなく新NISAのつみたて投資枠の活用を我が家では選びました。これから加入を検討している方は、まずNISAとの比較をおすすめします。

すでに加入している学資保険を解約すべきかどうかは、払込済みの年数・解約返戻金の額によって異なります。払い込みが長い場合は解約損が出る可能性があるため、現在の解約返戻金を確認してから判断してください。

我が家のリアル保険見直し事例

実際に我が家（2児の父・30代・共働き）で行った保険見直しの事例を紹介します。我が家は妻の妊娠がわかったタイミングで、夫婦それぞれの医療保険とがん保険に加入しました。その後、高額療養費制度などの公的保障と生活防衛費を確認して「貯蓄で対応できる」と判断し、4本とも解約。子どもが生まれたのを機に、遺族保障として収入保障保険だけを新たに契約した、という流れです。

Before：見直し前の保険一覧

After：見直し後の保険構成

なお、現在の我が家が加入している保険は「収入保障保険（月15万円を受け取れるタイプ）・自動車保険（車両保険なし）・火災保険」の3つだけです。医療保険・学資保険・終身保険などの貯蓄型保険には加入していません。生活防衛費など、急な出費に備えられる現金を確保できていることが前提の判断です。

あわせて読む

車両保険はいらない？車の価値と買い替え資金で決める4ステップ

あわせて読む

自動車保険のいらない補償は？削れる・削れないを分ける4ステップ

浮いた保険料の使い道

見直しの結果、我が家の生命保険まわりの保険料は月13,300円程度から収入保障保険の月2,800円程度だけになり、月10,500円程度軽くなりました（13,300円程度－2,800円程度。年間では約12.6万円）。浮いたお金は以下のように再配分しています。

• 新NISAつみたて投資枠の積立に上乗せ（インデックスファンド）
• 教育費用の積立
• 生活防衛資金の積み増し

「保険を削る＝リスクを増やす」ではありません。公的保障の確認と必要保障額の計算を正しく行えば、保障の質を落とさずに保険料を大幅に削れます。

保険見直しでやってはいけない3つの注意点

見直しの最後に、絶対に避けたい3つの落とし穴を整理しておきます。順番を間違えると、せっかくの見直しが裏目に出ることがあります。

よくある質問

次の記事では、保険で固定費を下げたあとに確認したい節税の順番をまとめています。

あわせて読む

ふるさと納税のやり方｜共働き夫婦が夫婦別々でやる手順と注意点

あわせて読む

iDeCoは本当に必要？共働き子育て家庭が「NISA優先」を選ぶ理由

まとめ：保険見直しで浮いたお金を未来へ

保険は「お守り」ではなく「家計の固定費」です。我が家では、見直しの結果、保険料が月13,300円程度から2,800円程度になりました。浮いた月10,500円ほどは、生活防衛費を確認したうえでNISAの積立や貯蓄に回しています。

「保険の見直しなんてむずかしい」と思っていた方も、この記事のステップを1つずつ進めていただければ、自分でも整理できるはずです。まずは保険証券を引っ張り出すところから始めてみてください。

次に読む

あわせて読む

パパが作る家計改善ロードマップ｜貯める・節税・投資を順番に整える3ステップ

あわせて読む

インデックス投資の始め方【新NISA対応】初心者でもほったらかしで増やせる理由と3ステップ

あわせて読む

光回線で固定費を下げるおすすめ2択｜マネーフォワード光か＠スマート光か

あわせて読む

学資保険は解約すべき？続けるべき？判断基準と我が家の結論

固定費全体をどの順番で見直すかは、まとめ記事で解説しています。

あわせて読む

固定費は何から見直す？4人家族が月2万円下げた6つの順番

あわせて読む

住宅ローン借り換え5ステップ｜共働き家庭の進め方と比較サービス活用法

こっぺぱん

30代共働き2児パパ／投資歴 約8年

30代会社員の2児パパ。共働きでも「家計はママ任せ」を卒業。固定費削減→節税→投資の順で家計を整える方法を、体験と公的情報の調査ベースで発信中。