新NISAで暴落したらどうする？売る・続ける・減額の判断基準

評価額が赤くなると、積立設定を止めたくなるのは自然なことです。我が家の場合は、事前に調べて「長期では回復してきた」と理解していたので、下落のときはむしろ「今のうちに買い増しした方がいいのか」と考えていました。とはいえ、どう動くにしても軸になるのは相場ではなく、家計の側です。

ただ、暴落時の対応に一律の正解はありません。「長期なら大丈夫」と言い切ることも、「今すぐ売るべき」と煽ることも、この記事ではしません。代わりに、我が家が約8年の投資で使ってきた「確認の順番」を紹介します。

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積立継続・減額・停止・一部売却・全部売却は何が違う？

下落時にできる操作は「売るか売らないか」の2択ではなく、実際には5つあります。「新規の積立をどうするか」と「すでに持っている分をどうするか」は別の操作なんですよね。ここが混ざると判断を間違えやすくなります。

売却を考えるなら、NISAならではの税務のルールも知っておく必要があります。NISA口座の売却損は税務上ないものとみなされ、特定口座・一般口座の利益との損益通算や翌年以降への繰越控除はできません（国税庁 タックスアンサーNo.1535）。

つまり「一度売ったら非課税枠が消える」わけではありません。ただし、売却した取得額分の総枠を再利用できるのは翌年以降です。その年の年間投資枠が残っていれば買付はできますが、売却した分だけ同年の年間投資枠が増えるわけではありません。

過去の下落と回復から分かること・分からないこと

「過去の暴落はいずれ回復した」という説明をよく見かけますが、そのまま信じるのは危険です。過去データは「必ず戻る根拠」ではなく、下落幅と回復期間に大きな幅があることを知る材料として使います。

例として、米国の大型株指数S&P500（米ドル建て・配当なしの価格指数）を見ます。指数の終値データでは、2020年のコロナショックで2020年2月19日から3月23日までの約1か月で33.9%下落しました。その後、この指数は同年8月に下落前の高値を回復しています。

ただし、下落局面は毎回条件が違います。同じ条件で横並び比較ができないため、3つの局面は出来事と注意点だけを整理します。

この過去データから分かること・分からないことを分けると、こうなります。

売る・続ける・減額を決める5つの確認項目

売るかどうかは、次の5項目を順番に確認します。どれか1つだけで結論を出さず、複数の条件を合わせて考えます。

確認1｜何を持っているか（投資信託か個別株か）

オルカンのように複数の国・地域へ分散する投資信託や、S&P500連動型のように米国株の中で多数の銘柄へ分散する投資信託なら、確認するのは「市場全体の下落か」「自分の目的・期間・家計が変わったか」です。市場全体の下落で、自分の目的・使う時期・家計に変化がなければ、継続も候補に残ります。ただし、商品の分散範囲や株式の割合が当初の想定どおりかを確認し、不安が許容範囲を超えるなら減額や配分の見直しも検討します。

一方、個別株や特定の分野に偏った商品は、別の確認が必要です。一社固有の業績悪化・財務の傷み・不祥事は、市場が回復しても戻らないことがあります。「市場はいずれ戻るから」を個別株の保有理由にしてはいけません。買ったときの投資理由が崩れていないかを確認します。我が家も高配当の個別株を持っていますが、これは投資信託とは分けて判断しています。

確認2｜いつ使うお金か・時期を延ばせるか

使う時期が近いお金は、新規積立の減額・停止だけでなく、すでに保有している分をいつ・どの程度預貯金へ移すかも検討対象です。積立を止めても、保有分の値下がりリスクは残るからです。

我が家は「使うまで5年を切ったら徐々に預貯金へ寄せる」を目安にしています。ただし5年は絶対的な境界ではなく、必要時期を延ばせるか・現金で別に用意できるか・値下がりへの耐性で前後します。教育費の考え方は別記事で詳しく書いています。

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確認3｜生活防衛費・毎月の収支・借入の返済

生活防衛費（急な出費や収入減に備える現金）を取り崩しながら積立を続けている状態なら、積立の減額・停止を先に考えます。必要額は一律いくらとは言えず、雇用の安定性・共働きかどうか・固定費の大きさで変わります。我が家も、急な出費や収入減にしばらく耐えられる額を投資とは別の預金で確保しています。

また、カードローンなど高金利の借入れがある場合は、積立継続を優先事項にしないのが基本です。収入減や休職の予定、近い大口支出も同じく確認します。ただし住宅ローンは金利も目的も違うので、高金利債務と同列に「完済優先」とは考えません。

確認4｜無理なく持ち続けられる金額か

値下がりが気になって眠れない、家計簿を見るのが憂うつになる。そんな状態なら、積立額や株式の割合が「自分が無理なく持ち続けられる範囲」を超えている可能性があります。専門用語ではリスク許容度と呼びますが、要は値下がりにどこまで耐えられるかです。積立額を下げるのも、今の家計に合わせて調整する方法の一つです。

確認5｜結論の候補を選ぶ

確認1〜4の結果を合わせて、継続・減額・一時停止・株式と預貯金などの割合の見直し・一部売却・全部売却から候補を選びます。たとえば「分散投信＋使うのは15年以上先＋防衛費あり＋不安は許容範囲」なら継続が候補になりますし、「2年後に使う教育費＋防衛費が心もとない」なら停止や保有分の現金化が候補です。1項目だけで自動的に結論を出さないことが大事です。なお使う時期まで10年以上あっても、元本割れや回復が間に合わない可能性はゼロにはなりません。

約8年の投資中に経験した3つの下落と我が家の対応

ここからは我が家の話です。NISA口座に限らず、約8年の投資経験で3つの下落局面に直面しました。2020年3月と2022年は現行NISAが始まる前の投資経験で、2024年8月が現行NISA開始後の急落です。

2020年3月は初めての大きな下落でした。当時はインデックス投資しかしていなかったこともあり、値動きを毎日見ないようにして、投資から少し距離を取っていました。そのうえで妻と確認したのは、直近で使う予定のお金が預金で準備できているか、ということでした。使うのはずっと先のお金で、生活防衛費も別にある。それで「設定は変えない」に落ち着きました。

2022年は一年を通じてじわじわ下がる展開でしたが、積立の設定は変えず、同じ額で淡々と続けました。このころには、値動きを見る頻度も月1回程度に落ち着いていきました。

平時の月1回に何を見ているかは、次の記事に分けています。

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投資の値動きはどのくらい見る？我が家の月1回確認と年1回の見直し

2024年8月の急落は、現行NISAを始めてから初めての大きな下落でした。3回目には、「安くなったなら買い増しはありか」を考えつつ、結局は同じ設定のまま淡々と続けました。このときも妻と、直近で使う予定のお金が預金で準備できていることを確認しています。なお、買い増しは余裕資金があってこその話で、我が家も生活防衛費と直近で使うお金を確認したうえで考えていました。相場を予想したのではなく、家計の側を確認して決めた。これが我が家のやり方です。同じ確認をして、減額や売却という結論になる家庭も当然あると思います。

下落前に決めておきたい家計と積立のルール

下落してから考えると、不安が判断に混ざりやすくなります。我が家も、下がってからその場で考えなくて済むように、平常時に確認する項目だけ決めています。決めているのは次の4つです。

「下がっても続けられる金額」の決め方は、家計からの逆算が我が家の基本です。平均額に合わせる必要はありません。決め方の手順は次に読む1本（記事末尾）で詳しく書いています。

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まとめ｜商品・使う時期・家計・不安を確認して決める

下落時の対応で大事なのは、相場の予想ではなく自分の側の確認です。何を持っているか、いつ使うお金か、生活防衛費と家計は大丈夫か、無理なく持ち続けられる金額か。この4点を確認すると、継続・減額・停止・売却のどれが自分の家計に合うかを整理しやすくなります。相場の先は確認後も分からないため、1項目だけで結論を急がず、必要なら一度に全部を変えない方法も候補にします。

振り返ると、3回とも直近で使うお金を預金で分けていたため、妻と確認したあとに設定を変えずに済んだ、という感じです。今も積立額は、相場ではなく家計が変わったときに見直しています。

▶次に読む1本｜積立額を家計から逆算して決め直したい方はこちら。

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こっぺぱん

30代共働き2児パパ／投資歴 約8年

30代会社員の2児パパ。共働きでも「家計はママ任せ」を卒業。固定費削減→節税→投資の順で家計を整える方法を、体験と公的情報の調査ベースで発信中。